ＤＣＦ法

ＤＣＦ法です。もはやかなりメジャーな言葉だと思いますので、まったく聞いたことのない人は少ないのではないでしょうか。

ＤＣＦ(ディスカウント・キャッシュフロー）法にも何種類かあるのですが、最もポピュラーな方法をご紹介します。

基本は企業が将来獲得する事業価値ベースのキャッシュフロー（営業CF）を見積もって、これをある率（この割引率は、単純なモデルでは株主が要求する利回りと有利子負債の利率の加重平均です）で割り引き（ディスカウント、Discount)して、そのＣＦの合計値をその事業価値とします。これに余剰資金や遊休資産を加えて、さらに有利子負債を差し引いたものが株主価値です。

数字を入れてみますと、仮に毎年100万円の営業キャッシュフローがあるとし、これを10％の割引率で割り引きますと、1年目の価値は約91万円、2年目は83万円、3年目は75万円、4年目は68万円、5年目は62万円となり、6年目以降も100万円がずっと続くとするとその現在価値（終価とかターミナルバリュー、ＴＶと言ったりします。ただし、これを認識しない場合もあります。）は621万円となります。これらをすべて合算しますと1000万円となります。これが事業価値です。仮に余剰資金100万円、遊休資産50万円、有利子負債80万円としますと1000万円＋100万円＋50万円−80万円＝1070万円が株主価値となります。

ＤＣＦ法は最も論理的な方法であると言われています。一方で、将来のＣＦの見積もりや割引率の算定に恣意性が入りやすいのが欠点です。こうした見積もりの数字により、評価額が大きく異なるので、根拠のない楽観論は許されません。見積もりには合理性が求められます。そこが、評価者の人間性・個性が表れます。
業界全体の動向や、評価対象企業の占める位置、今後の中長期戦略、その実行可能性等々を過去のマーケットや対象企業の実績の調査や業界に詳しい人へのヒアリング等を通じて確認していきます。そうして、各種の見積もりを自分自身で検証し、数字を作り、対象企業に対する評価者としての見方を固め、評価額を決定します。
これがＤＣＦ法です。